�癸娃坑横掘〇┫�
- HISASHI
- 2005年03月10日
- 00:00
メディアが左がかっていても、愛国者たちであるならさほど問題は無い。そこには「如何に自国を良くするか」という共通した部分が存在するからだ。所が、朝日新聞を筆頭とする我国の左がかったメディアは、「自国を良くする」などという事は微塵も考えておらず、常に自国を蔑ろにする事に励んでいる。
しかも、メディア自らが問題を引き起こして、自国を貶めるように圧力をかけさせるから始末が悪い。
昨日、朝日新聞が社説で、近隣諸国条項に対する政務官の発言に噛み付いた。これは、文部科学省の下村政務次官の「条項ができてから、よりマルクス・レーニン主義による自虐史観の教育が行われていることを看過できず、議員連盟をつくった」という発言に対してのものだ。
朝日新聞は、この社説で一切触れないが、この近隣諸国条項はメディアの誤報が原因だ。事実関係を調査せず、大々的に反教科書検定キャンペーンを引き起こしたのは、他ならぬ朝日新聞と毎日新聞、そして今は国益に目覚めた（笑い）読売新聞だ。
この誤報を元に中国等が抗議を行い、それに屈する形で当時の政府、鈴木首相が内政干渉を受け入れ文部省（当時）の抵抗も空しく、近隣諸国条項の成立に至る。
歴史教科書が猛烈に自虐に傾いたのは、この近隣諸国条項を契機としてだ。ここから歴史教科書の異常性が猖獗を極め、歴史研究上、否定されたり確定していない旧日本軍の悪行がこれでもかこれでもかと記載されるようになる。そして、楽しく学べるべき歴史教科書が、思春期の子供たちに苦痛を与える物に変貌を遂げる。
教える教師が左系教師なら深刻だ。この部分を精力的に教育する事になる。本質的に学校での歴史教育は、時間数が不足しており、近代日本はさらっと流されるのが普通だから、教科書のこの部分の影響は差ほど無いのだが、この手の教師にかかれば他より優先する内容となる。
社説では、このような事を触れずに「近隣諸国条項のあるなしにかかわらず、周りの国々との歴史をないがしろにすることはできない。」と、のうのうと社説の最後に書き記す。ご立派なことだ。
しかし、ここで私は敢えて書く。国旗・国歌と同様に自国を愛する事が出来ない者は、他国を愛し尊重する事も出来ないと。
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